本文へ
親子留学・教育移住

長期親子留学 / タイ親子留学

タイ親子留学

タイでは、教育課程の異なるインターナショナルスクールを比較できます。バンコクの学校、住まい、毎日の通学を合わせて選びます。

長期親子留学トップへ

教育課程・進路から学校を選ぶ

IBのKIS、英国式のバンコク・パタナ、米国式のXCL ASBスクンビット、豪州式を基礎とするAISBなどを紹介しています。教育課程だけでなく、希望学年の受入れ、英語力の評価と支援、これまでの学習内容とのつながりを学校ごとに比べることが大切です。

  • 学校選びIBのKIS、英国式のバンコク・パタナ、豪州式を基礎とするAISBなどを比較できます。学校ごとの学年配置、入学評価、英語支援、希望時期の空席の確認が必要です。

タイの教育制度と学校生活

学年・入学時期・学期

インターナショナルスクールは、教育課程と学校ごとの年間予定を比べて選びます。日本の学年をそのまま置き換えず、生年月日とこれまでの学習内容を伝え、入る学年と受入時期を照合しましょう。

英語に不安がある場合

英語支援がある場合も、すべての学年・英語力で入学できることを意味しません。対象学年、通常授業への参加方法、追加費用を比べ、お子さまが授業に慣れるまでの見通しを持てる学校を選びましょう。

日本語の学習を続けるには

バンコクとシラチャには全日制の日本人学校があります。インターナショナルスクールとの比較では、授業言語だけでなく、帰国後の復学や将来の進学とのつながりも判断材料になります。

公式情報・出典

地域・住まいと親子の暮らし

バンコクの学校は、所在地やキャンパスによって通学の条件が異なります。スクールバスの対象地域や料金、朝夕の移動、保護者が送迎する場合の経路を踏まえて住まいを選びましょう。物件の設備や家賃だけでなく、通学を続けられる生活圏かどうかが判断の軸になります。

子どもが学校で過ごす時間に、親はどう過ごすか、きょうだいの送迎は両立するかも学校選びに関わります。親の就労や学習を予定する場合は、保護者としての滞在で認められる活動と分けて考える必要があります。

保護者ビザおよび滞在方法

  • 保護者の滞在子どもの就学用EDと保護者の滞在資格は別です。在ロンドン・タイ大使館は20歳未満の学生の親にNon-Immigrant Oを案内していますが、日本からの申請は管轄する大使館・総領事館の現行条件が適用されます。両親・きょうだいの資格も個別に整理しておきましょう。
  • 通学と費用学校・キャンパスと住まいの位置、送迎方法を合わせた比較しましょう。2026/27年度の公式学費は各学校の詳細でご覧いただけます。授業料だけでなく、入学金・施設費・英語支援・通学費と、住居費・生活費も予算に含めておきましょう。

子どもの就学はED、親の家族滞在はOと、それぞれの資格で申請します。日本でのビザ申請と、タイ入国後の滞在延長では、必要な資金や確認される条件が異なります。

Oの家族滞在ビザだけで就労はできません。

親の滞在延長では、タイの銀行に本人名義のTHB 500,000以上を原則3か月維持。初年度は申請前30日以上です。生活費・学費は別途必要です。

保護者・きょうだいの滞在条件

Non-Immigrant O(家族滞在)/子どもはNon-Immigrant ED

対象・就学
就学を理由に滞在を認められた外国人の父・母は、家族としての滞在延長の対象です。子どものED申請には学校の入学許可などが必要です。
滞在・更新
大阪総領事館の家族滞在Oの案内では、入国後の滞在は3か月。就学者の家族としての延長は、1回につき最長1年で審査されます。滞在延長は、入国用ビザとは別の許可です。
働く・学ぶ
Oの家族滞在ビザだけで就労はできません。就労には別途、労働許可などの条件を満たす必要があります。
両親・きょうだい
父・母がそれぞれ対象条件を満たす必要があります。きょうだいは、就学する子のEDや保護者のOに自動的に含まれません。
主な資金条件
親の滞在延長では、タイの銀行に本人名義のTHB 500,000以上を原則3か月維持。初年度は申請前30日以上です。生活費・学費は別途必要です。

LTRの富裕層区分は、一定の資産とタイ国内への投資を持つ方が対象です。合計資産には適格なタイ投資額を含められます。医療保険などの条件もあり、最初の5年が終わる時に再審査を受けます。2025年の改正で父母なども家族の対象になり、人数上限は撤廃されました。子は原則20歳未満で、年齢に達すると家族資格が失効します。タイで働く場合は所定の就労許可が必要です。進学の時期と家族それぞれの滞在計画を合わせて考えておきましょう。

家族で長く暮らす場合の選択肢

LTR・Wealthy Global Citizens

  • 向く方資産とタイ投資を持ち、子どもや父母も含めた長期滞在を考える方。
  • 主な条件資産・投資・医療保障等を維持。合計資産には適格なタイ投資を含められます。
  • 資金・費用保有資産 USD 1,000,000(約15,825.0万円)以上
    タイ国内への投資 USD 500,000(約7,912.5万円)以上
    医療保障等の条件・申請費は別
  • 同行家族法律上の配偶者・父母・20歳未満の子など
    2025年改正で人数上限を撤廃
  • 期間・維持10年(5年+5年)
    後半5年は条件を再審査
  • 仕事・学校親・扶養家族の現地就労には所定の就労許可が必要。学校への入学は別の手続き。

円換算:2026年10月9日の参考為替(1 USD=約158.25円)。送金手数料・為替差は含みません。

初年度と翌年度以降の予算を分ける

授業料に加え、入学金・施設費・英語支援・スクールバスの費用と、住居費・生活費を合わせて考えます。現在の学校詳細に掲載している公式学費は、対象年度と含まれる項目を確かめて比較できます。

学費は学校・学年・対象年度ごとに確認し、住居費・生活費・初期費用を分けて予算を考えます。学校ごとの料金は、上の学校紹介から確認できます。

タイの学費・住居費・生活費の内訳

学校関係の費用
授業料、出願料、入学金、保証金、教材、制服、給食、通学、英語支援。
暮らしの費用
家賃、住居保証金、光熱費、食費、通信、交通、医療・保険。
渡航前後の費用
航空券、ビザ、翻訳、健康診断、引越し、一時帰国、支援サービス。
試算の条件
費用比較の前提として、学費年度、通貨、為替の確認日、税の扱い、含まれない費用の確認が必要です。

出願から渡航までの準備

各校の入学評価、学年の空席、授業料以外の入学金・施設費・英語支援・通学費を比較します。子どもの就学用EDと保護者の資格は別の手続きです。日本から申請する場合は管轄する大使館・総領事館の要件を基準とし、他国の申請案内をそのまま当てはめないことが重要です。

入学・渡航・到着後の準備

子どものEDと親のOを分け、初回申請と入国後の延長の条件を調べます。

手続きの順番は学校・滞在方法によって異なります。共通の準備と到着後の流れ

公式情報・出典と確認日